不妊治療の保険適用は少子化対策となるのか?

第40回日本受精着床学会総会・学術講演会が7月28日~29日に新宿で開催されました。久しぶりのリアル開催でしたが、菅義偉元総理がご挨拶に登壇されました。志半ばで辞任した菅元総理ですが、不妊治療は看板政策でした。不妊治療のパイオニアである、本学会会長杉山産婦人科の杉山力一院長も、政策への助言をブレーンとして行ったそうです。不妊治療の保険適用においてはさまざまな意見が寄せられていますが、社会の取り組みとして、本格的に不妊治療に国が取り組んだことは大きな話題となりました。

ただ、”不妊治療が保険適用ラッキー!”ではありません。「不妊治療」というものはそもそも医師により治療方法がさまざまです。例えば、排卵誘発剤を用いて一度にできるだけ採卵する医師がいる一方、刺激をなるべく行わない卵子を育てる方針の医師もいます。治療の質を上げずに保険診療に適応しどう患者と向き合っていくのかは、今後もいろいろと課題がありそうです。
内閣府資料によれば、諸外国の体外受精による出産率において、実施件数は世界一多いものの、採卵一回あたりの出産率は、各国と比較して最下位というデータがあります。
参考資料はこちら 2020年3月 内閣府資料より

自分がいつ妊娠するのか?カラダのコンディションは万全か?医療の助けを得るのか?どのような方法を選ぶのか?どういうクリニックを選ぶのか?

保険制度をうまく利用する必要はありますが、それ以前に治療を得るひとりひとりのライフプランにおいて、自分にあった方法を選ぶために自身が学んだり、質の良い情報に出会う必要があると考えています。

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